株主優待の2つの落とし穴とは 日米の医療費、こんなにも違う！

REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。

第10回は「株主優待制度の基本」です。株主優待のある銘柄に投資する「優待投資」は個人投資家に大人気で、優待品を待ちながら結果的に長期投資ができるので株の入門にも向いています。中には元プロ棋士で投資家の桐谷広人さんのように「優待品だけで生活している」人も。ただ、素晴らしい優待品をもらっても株価が下がってしまっては「高い贈り物」になりますよね。それを避けるにはどこを見ればいいのでしょうか？　また、株主優待は単に株を買えば即受けられるものではなく、「株数」と「時期」の2つの条件をクリアする必要があります。今回はこの優待投資の魅力と注意点を分かりやすく解説しています。

「American Money Life」のテーマは「日米の医療保険制度の違い」。アメリカには日本のような公的医療保険制度はなく、民間保険が中心なので医療費が高いとはよく聞く話です。そこで実際にREINAさんの話を聞いてみると、まず制度が複雑な上、医療費自体も「救急車を呼ぶと3〜5万円」「出産で100〜200万円」「入院すると1泊20〜30万円」と、想像をはるかに上回る高さなのです。アメリカには病院に通う習慣のない無保険の人も約1割いるといいます。一方、我が国は「国民皆保険、自費負担は基本的に3割」ですので、REINAさんは「日本に来てから医療の不安がなくなった」とのことでした。